[ COLUMN ]

注文住宅の土地探しは、土地価格の目安を知り、法規制を必ず調べる

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土地がなければ注文住宅は建てられませんので、決まっていない場合はまず土地探しからスタートです。土地の相場を知り、適正な価格で取得しましょう。土地の情報でまず確認するのは法規制です。希望する注文住宅を建てられる土地か、建てる面積や高さに制約があるかを把握しましょう。

土地価格の目安を知る

不動産広告には、売り出し中の土地情報がたくさん並んでいます。手頃だなと思う土地があっても、予算を決める前に、地価の相場を知る前に決断しないように注意してください。

まずは予算的に土地にいくらまでかけられるかを把握しましょう。注文住宅建設の予算との兼ね合いで検討します。購入時には仲介手数料等もかかります。

次に土地の相場を調べてみましょう。自分が土地を購入したいエリアが絞られているのであれば、その周辺地域で売りに出される土地の情報を数多く集めることが、土地の相場に強くなるための第一歩です。自分が購入を検討する土地の周辺における取引事例については、不動産会社に依頼をすれば提供してもらえる場合もあります。

立地条件、周辺環境、都市計画、敷地形状、道路条件の違いなどを意識しながら、土地の価格の差がどうして生まれるのかを考えることで、自分が土地を選ぶときの判断基準も次第に明確になっていくでしょう。一定のエリア内でなるべく多くの土地情報を見ることをしばらく続けることで、そのエリアでの地価相場の動きも見えてくるだろうと思います。

こうして適正な土地の価格を知る目的は、自分の注文住宅を建てる地域選びの目安とし、相場を把握した上で納得できる土地取得へとつなげるためです。

気になる土地を見つけたら、どんな法規制があるかを不動産会社に聞いたり、役所で調べてみましょう。家を建てられない土地や、建物に制約を受ける土地があるからです。

都市計画法上、市街化を抑える目的で指定された市街化調整区域は、原則として住宅を建てられません。一方、市街化が意図された市街化区域であっても、用途地域が工業専用地域であれば住宅の建築は不可となります。

また、建築基準法においては、幅４m以上の道路に２m以上接していない土地では原則、建築が認められません。接する道路が２項道路という指定を受けている場合は建設可能ですが、土地の一部が道路とみなされ、敷地として使える面積は減ってしまいます。

こうした問題のない土地でも、用途地域ごとに、建ぺい率や容積率による面積の制限があり、その高さにも制約があります。また、火災時の被害の拡大を抑えるために構造や建築材料が制限される防火規制も考慮する必要があります。そのほか、地域による建築協定の有無も調べておきましょう。

<まとめ>

土地の法規制を把握しておくと、現状は隣地が更地でも、将来どんな建物が建つかを予想できることもあります。ジェイホームズでは、信頼できる建築家と協働しておりますので、土地購入前の計画段階でお客様のお気に入りの土地にどんな住宅が建てられるのかを建築家による設計案でご提案させていただきます。土地価格、法規制の確認に加えて、具体的な住空間をイメージしていただき、納得して土地を購入していただくサポートをさせていただきます。

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